2022.12.21 更新
Web関係の仕事に就職・転職してみたいけど、障害があるしデザイン系の学校を出ていないから自分には無理だとあきらめていませんか？
実際webデザイナーという職業は、ある程度の技術や知識が必要で、まったくの素人がいきなりできる仕事ではありません。しかし、それは学習の機会さえあれば誰でも習得できるもので、ほかの職業と同じように、あなたにもwebデザイナーになれる可能性はあります。
興味があれば障害があっても未経験でもWebデザイナーを目指すことができる【atGPジョブトレIT・Web】という障害者向け就労支援サービスがあります。
精神・発達障害、下肢障害などがある人が対象で、Webデザイナーとして仕事をするうえで必要になるスキルを費用の負担なく学ぶことができます。
atGPジョブトレIT・Webのメリットは以下の３つ。
離職中の人に限るので働きながらの利用はできません。
収入の状況によっては一部自己負担が発生する場合もあるようですが、基本的に費用負担がないので経済的に厳しい人でも安心して利用できます。
無料で受講することができるデジタルハリウッドのWebデザイナー講座（動画授業）は、デザインに必要な、PhotoshopとIllustratorの操作や、HTML、CSS、JavaScriptなどのコーディングの知識を学ぶことができるコースです。
普通にデジハリに行って受講したらAdobe Creative Cloud 購入費を加えて32万円以上の講座です。これだけでもかなりメリットが大きいと思います。
そしてその「Webデザイナー講座」とはどんなものかというと、基本的には動画で授業を見て学習していくスタイルになります。
その動画のサンプルがこちら↓
わからないところは動画をくりかえし再生が可能で、誰かに遠慮することなく、自分のペースで学習を進めることができます。
動画を見てもわからない部分は、専門のスタッフに質問することもできます。
atGPの求人ネットワークは2500社以上あり、面接の練習や書類作成など、転職・就職活動の支援だけでなく、就業後に職場に定着するまでサポートを受けることができます。
うつ症状、発達障害、聴覚障害、統合失調症、難病など、障害ごとに支援を行なっていて、職場定着率も9割を超えているようです。
IT関連の業種は在宅ワークを視野に入れて、自由な働き方ができる可能性があります。
就職後に技術と経験を積んで、将来的にフリーランスとして業務委託(在宅)で仕事をすることも考えられます。
僕自身、電話とメールだけで東京の仕事を沖縄で受けるリモートワークを実践していて、いままで特に問題を感じたことはありませんし、個人的には、障害を持っている人もそうでない人も、多様な働き方がもっと広まればいいと思います。
対象者は、障害があり働く意欲のある18歳から65歳までの人。
週に4～6日、事業所に通う必要があります。事業所は東京周辺では渋谷・秋葉原・船橋・大宮に、大阪では心斎橋にあります。サービスは基本的にすべて無料ですが交通費などは自腹です。
説明会に申し込んで、見学と体験通所という流れになります。申し込みはatGPジョブトレサイト内「お問い合わせ・説明会お申し込みフォーム」からできます。
障害はあるけどWebデザイナーになって働きたい、専門性を身につけて自分にしかできない仕事をしたいという人は、無料でデザイナーなるための職業訓練を受けることができるチャンスだと思います。
実際にatGPジョブトレIT・Webを卒業して就職した人の声を以下に転載します。
Aさんの声（30代 精神障害・発達障害 障害を開示して就職）
今後また働くことができるのか、先が見えない状態に不安を感じていましたが、通所してからは、同じ悩みや経験をした仲間と関わることで、孤独感や不安が軽減していきました。当事者からしか得られない対処法や、ピアカウンセリングのおかげです。
そして、一番変化があったことは「客観視」ができるようになったことと、「相談」する癖がついたこと。そのおかげか自分の状態を把握し必要な自己対処ができるようになりました。
Bさんの声（40代 精神障害 障害を開示して就職）
体調が悪化し退職し、早く再就職しなければという焦りが強かったのですが、通い始めてから人に頼っていいのだと思えるようになりました。また、この年になって改めてビジネスマナーやコミュニケーションについて学ぶことも楽しかったです。
緊張やストレスが体の症状に出るため、体調が万全でないときもありましたが、そんな自分を少しずつ受け入れながら、生活していく方法を事業所の中で学ばせて頂きました。
自己理解も深まり、無事就職することができ、入所してよかったなと感謝しております。
atGPジョブトレのウェブサイトでは次のように説明されています
対象の障害は、身体障害（内部障害）、精神障害、発達障害、難病などです。 障害者手帳の有無に関わらず、主治医の診断書や定期的な通院の有無などを踏まえた自治体の判断により、利用が認められる場合があります。
atGPジョブトレの対象者ではない人は、一般のスクールなどを利用することでスキルを学ぶことができます。独学の場合は費用を抑えることができます。独学とスクールについてはこちらの記事に書きました↓